スマートフォンを保有している個人の割合（普及率）が、はじめて50％を超えたことが、総務省による「平成27 年通信利用動向調査」の結果から明らかとなった。
同調査は、全国14,765世帯（36,402 人）が対象となっており、平成2年から毎年実施されているもの。スマートフォンの普及率は、直近3年間で増加傾向となっており、平成25年末は 33.4％、平成26年末は44.7％だったが、平成27年末は、対前年で8.4％上昇し、53.1％となった。スマートフォンを除く携帯電話の保有率 は、昨年並みの35.1％となっており、結果、国内における移動通信端末（スマートフォンを含む携帯電話）の保有率も、8割を超える水準（81.4％）に 達した。
また、スマートフォンを保有している世帯の割合は平成27年末で72.0％となり、パソコンの76.8％と肉薄（平成26年末 はスマートフォンの世帯保有率が64.2％、パソコンの保有率が78.0％）。国内において、スマートフォンの存在感がさらに増していることが浮き彫りと なった。
